Microsoftと相対性理論 20世紀の間違った独裁者たち

特に書くことはない。
サンデーモーニングでサトシの言いたいことをコメントしてくれたので、それに対する反論と補助ををしたい。
あらゆる反対派たちがトランプ政権を揺さぶる構えを見せているが、アメリカ人という観点から見た場合には反対派もトランプを支持していると見た方が良い。
安倍内閣に対しても安倍晋三はよくやってきたが、もう休めと言う声があるだけに見える。
米中の板挟みに遭いながら、ロシアからも脅されて、欧州の人権屋からも叩かれ、仲間のはずの韓国が文句を言ってきた中でよくやったと褒め称える声が聞こえないのは、まだ道半ばだからである。
トランプ大統領が2期目に入るタイミングで石破茂が総理大臣だったら、それこそトランプ氏は改革をやりやすいだろう。
日本が改憲をするとはアメリカからの独立であり、世界に対して過去に戻ったことを表明することになる。
神風特攻隊として世界を混乱に陥れてきた旧日本軍が復活し、今度はアメリカだけではなくて中国にも協力する形で世界の覇権に加わる。
テロリスト国家である日本の存在は、本当はユダヤ国家の王家の血統であるのにも関わらず、その王政が否定されている点にあった。
ナチスドイツも王政を否定されたから出来たようなものであり、ドイツと日本は反ユダヤ主義の中ではリベラル派との対立に重点を置いてきた。
自民党から民主党に政権が移った結果、やっぱり何も出来なかったことが露呈した。
それと同じで王政を否定して自由主義を満喫しているように見えて、実は仲間同士で結託して新参者を排除し、旨味のある商売は身内で固めるような醜態を晒してきた。
それが戦後の特権階級社会であり、その前提は民主主義であった。
戦後の民主主義は戦前の自称被害者を神棚に飾って奉り、被害者だけを優遇して出来上がったものだ。
被害者は様をつけるほど偉いのか!
被害者特権を利用して法外な利益を享受してきた不埒者を吊し上げて、今ある社会問題を解決するべきである。
これは田舎でも、都会でも顕著である。
名古屋の存在は特に異質であった。
人口が減る、居住者が居なくなる、就業人口が減る、若年層が減る、新生児が減るといった経済問題に対して、被害者が強い日本社会では戦後に出来た支配層たちが結託をして市場価格を操作してきた。
不動産価格を市場に照らし合わせない試みによって、古い不動産を延々と高い料金で貸し出すことを繰り返して物価を時価とは正反対に反映してきた。
このような動き方が雇用にも作用してきたが、就業者を弱者と見立てる戦後民主主義はあらゆる面で雇用を偏った形で維持してきた。
この戦後民主主義は戦前の被害者を日本国憲法で守り、法律による支配で政治的な意見を黙認してきた。
政治的な意見を述べる人たちを闇に葬りさり、正しいことを悪いことだと断定してきた。
独裁と民主は量子力学的にも正しい作用と反作用の形をとって、社会経済に最適な作用を施すだろう。
Microsoft活動とは、反アインシュタインでもあって、現代社会が求めているのは量子力学である。
アインシュタインは気づいていたのにも関わらず因果関係は過去から未来へと一方的に流れているので、現在から過去へは戻れないと説明している。
彼は気づいていたのにも関わらず時間で制御されている世界観を認めて、その物質の変化には目を向けなかった。
量子力学では物質が変化をすることに重点が置かれているので、過去、現在、未来に関係なく物質は状態を変えていく。
要するに輪廻転生は実際にある。
過去と現在と未来は等しい関係であり、金太郎飴のようになっている。
人間の形をしていなくても状態に変化が加わったら、いずれは人間になる。
量子コンピュータは0と1の量子の間にある作用を計算するものだが、世の中の空気を量子的に判断できたら次に変化する空気を予測できる。
0と1でしか計算できない古典コンピュータに対して有用なGPUバイスはCPUみ取って変わるだろう。
画像から映像、映像の中にある微細な表情の変化を読み取って、次の変化を予測できる。
予測をするためには0と1の中にある曖昧な表現を瞬時に計算できないといけないので、相対性理論量子コンピュータには役に立たない。
Microsoftも、Intelも、既存の古典コンピュータの発想ではクラウドに対しても悪影響を及ぼすだろう。
ビル・ゲイツ量子コンピュータとは何の関係もないし、コロナ対策でも日本とは合わない。
バフェットの収支報告を読まされたサトシが考えるのは、バークシャーハサウェイはAppleアメリカ銀行の株を買ってスマホブロックチェーンでビジネスを進めるだろう。
Microsoftはソフトウェアの大量生産をするために生まれた企業であり、Appleはソフトウェアを利用してコネクティッド社会を作るために存在している。
Appleの働きは東アジアに電子デバイス製造をもたらして、さらにインターネット社会を育成してきた。
この働きはやがて電気製品の概念を広げていき、自動車、エネルギー開発、エコにまで総合的な見直しが図られる。
世界の3大投資家とビル・ゲイツたちが独裁の側であるのに対して、サトシやトランプ陣営は分散する側である。
特異な発言でファシストに勘違いされるトランプ氏とサトシ、その他の仲間たちは、実は分散型の民主主義を提唱する革新派である。
反対派が共和党の重鎮たちと、弱者保護を利権にして財政を食い潰している民主党であり、Microsoft側は悪の帝国を築いてきた側である。
そこを大きく勘違いしているのは、弱者、民主が勝手に結びついてしまって他の弱者保護は無視してきたのである。
弱者の概念とは一体何者だろう。
そんなものはない。
自分たちが悪用してきた利権を確保して独り占めするために、でっち上げた内容を勝手な言い分で正当化しているだけだ。
トランプ大統領はいまだかつてない新しい試みに向かって、経済格差にある誤差の部分を修正するだろう。
先進国の日本では半分の就労者が奴隷階級であり、この人数はどんどん増えている。
民主主義を信じて教育を受けて真面目に働いてきたのにも関わらず、彼らは自分たちだけが権利と富を独占してあらゆるものを奪い去った。
戦後民主主義を騙った独裁が共和党の重鎮たちと民主党によってもたらされ、バイデン、オバマクリントン、ブッシュが悪の手先となって日本をコントロールしてきたのである。
民主主義を信用して放置してはいけない。
民主主義は検察庁による不正捜査によって言論を捻じ曲げられ、やがて合法的な裁判によって独裁体制が完了する仕組みとなっている。
量子力学では物質の変化に対して過去も未来も無く元は同じで、法律や政治に対しても量子的な働きがあると考えて当然である。
時間の素粒子も存在すると考えられている通り、人間は時間の本当の正体を知らない。
したがって民主主義と独裁の正しい法律的な解釈も知らないし、実際の不条理にも目を向けないでいる。

さっきもアメリカの女性タレントが民主党側に立ってトランプ大統領を批判していたが、明日、Twitterで私をバカとかアホとか書くんでしょうねと応援演説をしていたらしい。
反対派さえも好き嫌いからは逃れられないでいるので、トランプ氏を支持したいのは山々なのに、それが出来ない事を苛立っている。
彼らトランプ反対派は無力であることを思い知らされており、反対を強く表明することで逆に加勢するしか出来ない。
その判断が正しいことを世界的な事実を列記して示していく。
ブラックホールよりも長く生きている白色矮星と黒色矮星があって、彼らは最終的には超新星爆発をするらしいけども、その死ぬまでの期間が1兆年らしい。
さすがの特異点も遥かに及ばない長い期間を何もしないで過ごす訳で、物理学者たちはここで正しい宇宙の知識を得て欲しいと願っている。
ジオグラフィックのような科学誌でも最終的な結論は、宇宙が高温に熱せられてから低温に移って無に帰すと言いながらも、実際はまた再生すると考えているようだ。
星は人間の目にも見えるし、遠い遠い星でも光は届いているから分かるが、宇宙の構成物質を人類はまだ知らない。
サトシが地球で生きてきて感じたこと、分かったこと、現実に起きたことを顧みるとどうしても過去と未来は相互作用をしていると思えてならない。
未来があるからサトシは実在しているのであって、過去から一方的に時間が流れていたら実在していないはずである。
過去の連続した事実の積み重ねでサトシが実在しているのならば、相対的ではないはずである。
因果関係で成立する実在性に欠けているのは、未来の結果から始まる原因である。
原因と結果の順番には始まりと終わりはないと言っても過言ではないし、終わりは始まりであることは真理である。
原爆投下、冷戦、核兵器に関する条約などの既成事実が報道される度に人類は相対性理論に対して勘違いをしてしまった。
量子力学では目に見えない素粒子の働きをキューピッドの単位で0と1の中間でも計算できる代物だが、その量子はどこに実在するのか不明である。
対消滅をしているのは粒子加速器の実験で分かっているので、現代社会には反物質は少ないのは分かる。
対生成を発見して粒子が結合することで新しい物質を生み出すシーンを見たいが、それさえも不思議なことに実現できないように素粒子があるのだろう。
何でも素粒子のせいにするというよりも、人間が物質の世界で実在するにはダークエネルギーに頼らないと説明が出来ない。
ある意味では過去は変えられないのだが、その働きは未来からもたらされていると見て良い。
ちょっとした言語表現ではなくて、はっきりと過去の積み重ねを戻すことは出来ないと言っている訳だ。
それに対して過去に戻すことは可能なので、因果関係とは起承転結を360度で捉えないといけない。
貿易センターが爆破されると分かっていたら、誰が、いつ、どうやって実行するのかを紐解くことが出来るのと同じである。
トランプ大統領は2期目も当選するので、その過程を予測するのは簡単である。
未来を把握できたらその過程は分かったも同然であり、過去と未来の因果関係を最適化することで、乱雑と集合の理屈を見ていたら良い。
どうするべきかから物事を見るべきであるから、どうしたいのか、何が問題で何が解決かを把握していたら答えは出たも同然である。
小さい問題は当てられないし、ライバルや参加者が多いと当たらないが、希少性を用いたら答えがない世界では通用する。
難解な量子コンピュータの開発や導入に対して、サトシは大きな問題を解くには最適と言いたい。
世の中の成功は丁半博打であるから、精密な計算よりも物事を細分化して手順を作るとそのメカニズムは分かりやすい。
最近の傾向として数学者の考え方、宇宙物理の真実、量子力学マクスウェルの悪魔などがよくAIニュースに登場している。

ここ数日の社会問題や出来事を挙げてみたい。
イスラエルとの国交を正常化するUAEに対して、サウジアラビアはトルコがイスラム諸国の盟主になろうとする動きを捉えて抵抗しているらしい。
シリアの内戦、イランの動きも厄介であるが、イスラム国の発祥地でもあるサウジアラビアの存在は不気味である。
この一連の文化的な食い違いを制するにはアメリカと袂を分かっているトルコ以外にはないし、ロシアが中東の平和を後押しするしか無い。
そのロシアも一枚岩ではないので、反対派のリーダーが毒を盛られたり、ベラルーシでの不正選挙に焦点が当てられている。
ロシアに対する世論は複雑で、中国を敵対視してロシアを西側に入れろとか、欧州の敵はロシアで決まりとか、ドイツと仲良しなロシアみたいな傾向が表れていて、一応は選挙を通じて大統領制を敷いているロシアに対する再考が始まっている。
その反面で中国の独裁ぶりが露呈しているが、ロシアは中国に対して軍事協力はしていないのも事実である。
韓国は日本から離れようとしているが、どこに向かおうとしているのか判然としない。
GSOMIAを破棄すると言っていたのに維持すると態度を豹変したり、半導体材料を独自に製造できると発表したり、徴用工問題でも再燃したり、いつまで経っても埒が明かない問題を繰り返している。
韓国が揺れ動く筋書きが、実は日本にも関係する動きであることは日米同盟と米中貿易戦争に関係しており、日韓の今後の先行きが決まる重大な局面を迎えている。
ロシアは北方領土を譲らないし、北朝鮮は民族の誇りを韓国にうるさく問い質し、中国は平気で尖閣に進出している。
香港への国家安全法制と周庭たちの逮捕劇が一連の解決策を物語っているように見えるのは、サトシだけではないだろう。
中国政府が行っている周辺国への圧力に対する批判が集まる中で、1つの中国でもない、2つの中国でもない動きが始まっていると考えている。
物事を軍事的に捉えると1歩の進出が侵略になってしまうが、経済的にはプラットフォームになる経済インフラを同質化する必要がある。
商慣行、取引決済、移動手段、工業規格、エコへの取り組み方、通信規格に関しては同一化を求められるので、経済的な枠組みを考えた際に必要なことは技術協力しか無い。
今あるクラウドはストレージを外部に移転してしまったが、次に向かうのは取引データの保存をユーザー側がすることである。
ただし電力量、記録の速度、信頼性の観点からして完全な分散はコスト面、不正取引、データ保管の面で不完全である。
ここで度々と話題に上るのが中央集権と分散の関係であるので、政治的な対立と法律への信頼性の喪失はそのままクラウドストレージからブロックチェーンの問題へと発展する重要なテーマである。
技術的な問題、手数料の取得の仕方、証明をする方法に関してよりも人間の考え方に偏っていると思える。
どちらにしてもコスト面と信頼性の面では脆弱さが露呈しているブロックチェーンに必要なことは、信頼性への担保だろう。
取引への信頼をサポートする審査を置くことで、分散型システムはブロックチェーンに限らず、公的な審査、公職選挙、公的証明書の取得にも利用される。
したがってメディアで行っている政権への誹謗中傷は、それだけで未来の政治のあり方に変化を取り入れるための圧力となっている。
政治、役所、メディアがインターネットを介して自動処理を施すことで画期的なコスト削減を実現し、さらに市民が政治や行政に参加して不労所得を得ることにも直結するであろう。
ベーシックインカムとの併用で年金や医療保険も改革できるし、不正の撲滅がそのまま収入になる関係では一石二鳥になる。