COVID-19は人類を分断する魔法のウィルス 真人類はサイバー空間で王様になる

日本にとっては黒人が殺されて暴動が起きたことは、本当にどうでも良いことである。
これに関して日本人と黒人のハーフ、黒人に関係するファミリーには重大な問題だが、再三に渡って繰り広げられてきた黒人のいつもの火病など取るに足りない問題だ。
大坂なおみがテニスのコート内で怒ったり、塞ぎ込んだりしてアップとダウンの高低差が激しいのと同じ理屈だ。
黒人の能力、弱点、周囲の思惑を論じてみたい。
まず黒いのが嫌いな人は嫌いだろうな。
白い肌、白のポイントに黒地は似合うが、黒に黒地は嫌味だ。
何で黒いのに明るいパターンのファッションをしないのか？
木村花みたいにピンクを基調にした姿をできる人はサービス精神が強く、全体的に性格が良い人が多いらしい。
欧米社会でアジア人をイジメているのは黒人なのに、どうして助ける必要があるのか？
日本人と結婚したアフリカ系黒人を見ていると、物凄い憐れに感じる。
日本人を格下に見ているアフリカ系アメリカ黒人は、本当の意味で最悪な生物である。
あんな白人みたいなイジメ大好き、潔癖で小心者で差別が3度の飯よりも好きな連中が黒人に対しては遠慮をしている。
黒人というレベルで物事を語り過ぎていて萎える。
黒人は頭が足りないのに身体的な能力だけで物事を夢見ているから、そもそも運を使い果たしているということに気付かない。
世の中はコンプレックスが人を成長させるので、確率的に劣った面をカバーする形でイノベーターが生まれる。
身体的に高い能力を持っている黒人は、成功したとしてもスポーツが関の山だ。
スポーツは生産性が低いから大勢の人たちに感動を与えることは出来ても、富を分配することは出来ない。
要するに黒人はアーティスト、またはスポーツで成功できる確率が高いので、他の面での成功は減少する。
そして知能指数が低いこと、EQも低いこと、アップテンポが激しく性格に難があるから協業をするタイプではない。
そして体力を擁する作業は無くなる方向だから、今後も仕事が無くなって路頭に迷うだろう。
成功している黒人も低賃金で作業をしている黒人のお陰で商売が成立しているので、今後のAIロボット社会においては淘汰されていく存在である。
黒人が暴動を起こしてそこに乗っかる連中というのは、ある一定のリズムやコミュニティの力が働いている。
分かりやすく説明すると、こうなる。
カルト組織のオウム真理教から政治家を出して選挙キャンペーンを催したり、タレントを輩出して広告キャンペーンを張ったりして、上手くいくと思うのか？
まず成功はしない。
社会的にはクレイジーすぎて理解できないと批判される。
そこが間違いである。
例えば部落出身の差別されている側が、その存在を隠してタレントを仲間から輩出したらどうなるだろう。
部落出身者を選挙で勝たせるために全国の差別されている人たちが結託したら、いったい日本の政治の舵取りはどうなるだろう。
オウム真理教の名前を使わずに選挙をしたら、絶対に分からない。
アフリカ系黒人は肌の色と英語の訛りでバレてしまうので、その身体的な特徴がすべての面でデメリットである。
言葉で何を言っても肌の色が物語る真実は、それだけで粗暴性格であることと、差別を理由にして好き放題していると捉えられる。
その黒人コミュニティとは違う人種なのに加担して、大きな差別撲滅キャンペーンをする連中を見てみよう。
まずユダヤ人コミュニティが黒人差別を誘導していると思われるが、ユダヤ人は黒人奴隷商人であったのに何を言っているのだ。
人間が違うかも知れないけど、同じユダヤ人コミュニティから利益を得ているのに違うとは断定できない。
アメリカ民主党とは差別をされたと言い触らしている恥ずかしい人種であり、その政治的な発言から存在まですべてが愚痴と扇動であると断言して良い。
バラク・オバマの運勢を見てみると、そのセンセーショナルな登場とは裏腹にして固い性格であることが分かる。
土星人、しし座、動物占いではトラといったところでリベラルと言うよりも保守派、人権屋といった形の中で、ITを推進していった形である。
クリントン、ブッシュ、オバマがやってきた対日政策、アメリカ経済や貿易はすべてが中国と韓国への投資を促進してソフトウェアはアメリカが作って、ハードを日本が作りながら徐々に製品開発のノウハウを横に広げるというものだった。
その最終的な動きをしたのがオバマであり、黒人の大統領が日本に止めを刺した。
ソフトウェアに傾倒してしまったアメリカ経済は、低賃金の白人が溢れたことと、その仕事さえも移民労働者に奪われて終焉する間際にトランプ大統領に救われた。
共和党も、民主党も指を拱いて衰退するアメリカ経済を眺めることしか出来なかったのに、どうしてトランプ大統領を批判できるのだろうか。
一言で纏めると人種差別に反対している企業、コミュニティの運営そのものが反対をしている人間に任せられているということだ。
人種差別に賛成している人間に任せるのではなくて、反対している人間に任せてこの不毛な戦いに終止符を打つことをメインに組み立てられている。
反対している人間から意見を吸い上げ、反対している人間を矢面に立たせて、反対している人間に決断をさせた方が得策であろう。
人種差別に賛成している方、または黙認、それか自然な感じ方を選択している方に任せると終わってしまう。
殺し合いは憎悪を生み出すと言って反対しているのは、延々と殺し合いが続くからである。
最終的には戦争が始まってみんな死んじゃうことを理解しているからだが、だからといって怖いから戦うことを放棄するというのは間違いである。
戦いを辞さない構えの中で効率よく戦闘を計画する方が正しいし、結果も大きく違ってくる。
戦いを放棄して恐怖に駆られる人間たちに明るい未来はなく、結果的に多くのものを失う形になるだろう。
微妙なさじ加減を出来ないのに、どうやって戦略的な勝利に繋げられるのだろうか。
黒人差別というのは肌が黒いので、誰からも判別されてしまう身体的な特徴を意味している点に留意することだ。
その特徴が性的、結婚、生まれてくる子供、社会的な視線の意味で迫害されていると錯覚する部分である。
見た目が原因で自殺する人は多い。
見た目で人生が大きく左右されるからだ。
しかし辛抱強く待っていたら、そうではない人生が待っていると気づくだろう。
社会、人生、アクションには結果が伴うが、そのバラツキはランダムであることが正しいことから強制的に修正することは間違っている。
特に便乗してくる連中は頭が空っぽであることと、流行り物に弱いタイプである。
マティス元国防長官がトランプ大統領はアメリカを分断していると言って批判しているが、それは当然である。
アメリカは黒人差別を容認して臆病になっているのに、その問題を解決できないという無能である。
そのアメリカを分断して人権屋、富の独占、産業構造の転換、中国の覇権を一緒に考えないといけないのに、旧アメリカの支配層は闇雲に海外に生産拠点を移してきた。
その方法が海外への派兵であり、財政赤字と軍事費を増大させてきた要因になるとともに、その法人税さえも支払ってもらえなかったから消費税がないのである。
法人が多国籍企業ばかりになっているので、消費を優先するために移民労働を多く迎え入れたというのが実情である。
この自転車操業のようなアメリカ経済では軍人が威張って企業と手を結び、多国籍的な軍産複合体を形成して石油利権を牛耳ってきたということだ。
その石油利権のロックフェラーも弱体化を始めており、今ではGAFAやMicrosoftと仲良しになりつつある。
大統領候補のバイデンがトランプ大統領を批判しているが、所詮は引き立て役の分際なのに威勢だけは良い。
バイデンに何ができるというのだろうか。
分断と言うならそれで良いが、その分断されたアメリカを元に戻してまた移民労働を活発化させて黒人を追い出し、白人から仕事を奪い、石油事業で環境汚染を促進し、軍事費を増大させて中国との戦争を始めるのか。
ズバリと指摘しよう。
バイデンがアメリカ大統領になった場合、中国との戦争に入るだろう。
バイデン、アメリカ民主党には中国を抑えつけられる方法がないからだ。
トランプ大統領が行っている政治経済の方程式には、過去の過ちを繰り返さない手法が多く散りばめられている。
その証拠にオバマの時にバラバラだったIT巨大企業が結束をしていることと、軍事、石油、企業の三角関係が崩壊しようとしている。
これはアメリカの憲政史上初めての快挙である。
緊急速報が入ってアメリカ民主党を含むすべての世論において、米軍出動は正しい選択と認められた。
黒人が3人登場する動画が流出しているが、内容は40代、30代、20代の黒人が暴動に関して罵り合うものだ。
ただ30代の黒人が暴動に参加しても何も変わらないし、自分たちは参加をしない方が良いと20代の黒人に語りかける。
40代の黒人は黙っていたら差別されるだけだからというが、30代の黒人は答えはそこにないという。
暴動を起こしても問題は片付かない。
法律的に訴えたら良い。
そして白人の警察官の主張を聞いて、どうしたら射殺されないようにするのか考えよう。
白人の警察官はお金のために働いていない。
警察の名誉とアメリカのために働いている。
その上で多くの警察官が命を落としている背景で、黒人の犯罪者を許せるだろうか。
黒人の差別を擁護するよりも、白人の警察官の働き方を見直すべきだ。
汚い方法で射殺をしたからこうなったなずだ。
不意打ちでいきなり発砲した方が勝つのである。
命は1つしかないからだ。
1つしかない命をかけてアメリカの法のもとに集まった警察官たちは、前線で戦う兵士よりも身を危険に晒している。
古き良きアメリカの時代ではスーパー警察官が罠に嵌められて刑務所に服役するはめに陥り、そこで犯罪者たちから惨殺されるという映画があった。
その呪いからスーパー警察官に霊が宿って不死身のゾンビとなって襲いかかってくるという内容だが、アメリカ映画はもともとはそうだった。
ザッカーバーグが従業員から猛反対をされていると言うが、胡散臭い情報である。
Facebookはサトシが竹中平蔵を叩くと怒ってくるというか、警告を発してきた。
要するに竹中平蔵は仲間であるし、意外にお人好しで気が小さいから攻撃するなと言う意味で受け取っている。
過去の発言を調べてみると、竹中平蔵はサトシの仲間だった。
それどころか親友に近いと言える。
では何でこうなったのか。
中間層、業務をしている側、役人と企業の交渉役が決められたことをしていなかったからだ。
FacebookとTwitterの使い分けで見ることで、その実態や真実を測る尺度にすることが正しい。
その証拠に日本の保守派を名乗る連中から愛知県知事の大村知事に対するリコールの署名が始まったが、そのリコールを超えるTweetが起きたのである。
Twitterはその性格上においてTweet数とユーザーの数が一致しないので、その判断を誤ることが多々ある。
さて本題を始める。
台湾の教科書の一部に日本が母国と書いてある部分があって、大きく取り上げられている。
香港と台湾を助けようとしてアングロ・サクソンである、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアは結束を呼びかけている。
続報が入った。
首を膝で抑えつけられて死亡したジョージ・フロイドはCOVID-19の感染者であった情報が速報で伝えられたことにより、警察官の有罪はなくなった。
こういった話は京都アニメに対する放火殺人の後におきた処理を見ても分かるが、宮崎駿は3Dアニメを始めるらしい。
これが黒人の暴動に足りない部分である。
自らを省みないで栄光は訪れない。
日本は中国共産党を育成してきた側であるし、中国は日本を守ってきたと言える関係の中で、どう日中関係は築かれるべきか。
中国は日本と関係が深い民族を迫害していると言えるが、それまでの関係はどうだったろうか。
出発点と途中の経過をどこで定めるかによって大きく話は逸れるが、ここは一点集中で纏める。
例えば清王朝、李氏朝鮮などの勢力が日本は朝鮮半島、または周辺を支配するとどうなるかで見るべきだ。
これに関しては嫌う人と、好む人に分かれるだろう。
従来の鎖国、弾圧、儒教教育について、本当に周辺国も含めて希望しているのだろうか。
何故共産革命が起きたのか、北朝鮮は今でも共産党である事実は、この土地がお金持ち、特権階級、王政支配によってメチャクチャな政治経済を行ってきたからだ。
見方を変えると人間が行政を施しても範囲に治まらないレベルだから、もう適当に支配して大雑把に治世を敷いてしまったというところか。
実行をしようとしたが、その範囲を超えたところで諦めたと考えられる。
人口を擁するとどうしても分配をする段階で少額になる取り分に対して、もっと大規模な経済政策を行えないし、儲からないと事業はうまく行かない。
そこで取られる策は集中的に資産を運用することであり、現代の投資信託がそれに当たる。
経済を成長させるためには儲かっている人間、喜び、幻想、数字、称賛、劇場型の演劇を演出しないと効果が薄れてしまうからだ。
この問題を解くには香港と台湾では意味がないし、彼らは中国の土地と人間を支配して搾取してきた側であることを忘れている。
そこで日本が登場する理由について説明すると、日本は中国共産党および人民を搾取したことはないこと、さらに日本を中心にして台湾と香港が纏まると一大経済圏が誕生する利点がある。
お金をどこに投資をして、どこで利益をとって、どうやって分配をし、どこに配置や配分を施すかによって未来の社会動向は変容していく。
日本は秦の始皇帝の末裔であり、その残党が清王朝であるが、2000年間に渡って暗黙裡に争ってきた事実上の日中戦争はここで終焉をするというシナリオである。
ここで問題になるのは香港と同じ理屈である。
台湾も懸念しているのはそこだ。
中国国内の人口がいきなり極東に集中したら目も当てられないので、この問題を解く方法が待たれている。
そこで距離と時間を無くす生活、働き方、ビジネスが尊ばれている。
その実験を巨大な政治経済に反映するには、日中問題が妥当だろうとの試案である。
歴史的に2000年を超える付き合いをしている日中は、現代文明の中でも稀な存在である。
しかも共通する漢字文化を有し、頻繁に貿易をしていたこと、学問や政治学でも共通していること、仏教に関する知見はもっとも深い造詣があるので、日中が経済的に交流すると大きな社会的成功を得られる。
この地域に一大経済圏を構築することによって、香港や台湾のお金持ちたちは排除されて公平な分配が行われることも必要である。
ただお金持ちはイノベーションを起こすことで巨万の富を得ることから、必然性を求める上では必要な存在である。
イノベーションに繋がらないお金持ちは守銭奴として断罪されるので、十分に気をつけるべきだ。
儲けるのは再投資のためであって、私腹を肥やすためではない。
日中に必要な考え方と両国が経済関係で上手に渡り合うには、この距離と時間を制して物理的な障害を解決する必要がある。
日本電産が国内と同じ規模のEVモーター開発拠点を中国に築く予定であり、TOYOTAは今の代で過去の精算をする予定だ。
日中が手と手を取り合うためには、過去の精算をすることと、このEV新事業を中国と協力すること、さらに新しい発想を試す実験に参入することだ。
実験に参加することで巨大なビッグマネーを投資してもらえるし、その実験は投資マネーのプラットフォーム化を意味している。
聞き慣れないニュアンスだ。
プラットフォームを拡大解釈すると今ある土台になる集合よりも、未来にあるプラットフォームがあらゆるステージから触手が伸ばせるように仕組みを設えて準備をするという意味だ。
段階的、成長的、発展的になるに連れてプラットフォームの利用が拡大するように物事を組み合わせることが必要である。
例えばアリババが初期の頃にSoftbankが投資をしたことで巨万の富を得たが、これだけでは足りないという意味だ。
自動車だけでも下請けを合わせたら無数の企業数になる。
ここにEV、インターネット、自動運転、スマートシティ、コネクテッド社会、デジタル的なサプライチェーン、クラウディングを持ち込むと先が読めない投資を拡大できるので、企業の実験シティとして中国と日本でサイバー空間を利用した実験を繰り返すことが正しい選択である。
人間の目とAIを組み合わせてサイバー内で製造エンジニアリングをするべきで、機械だけ、人間だけという組み合わせと、さらに人間と機械を競合する取り組みは間違いである。
機械と人間の共生を図ることが優先されるべきで、その競合をしていることが妨害行為としてサトシの機嫌を損ねている。
人間の目とAIを組み合わせる実験について、実際の作業現場で行えば一石二鳥であるのに競合をする考え方が無駄である。
日中問題も懸念されるが、イスラエルとパレスチナ問題も重要である。
こちらはパレスチナ側が自分たちがカナン人であると言ってしまったことで、サトシたちの術中に嵌ってしまった。
結果的に面子の問題だから矛を収める理由がほしいのだが、パレスチナには言い訳が必要である。
イランと北朝鮮は特に問題はないし、日本が中国との共同的な生産を協力できる体制を整備したらアングロ・サクソンたちも大喜びだろう。
このように国をパーソナルと見て人格的に捉え、その歴史や過去の経緯を個性と見立てて、今後の世界経済を組み立て直す必要がある。
その上で日本円をデジタル通貨にする取り組みが必要であり、世界経済で目立った大役を果たすにはアナログは捨てるべきだ。
Wi-Fiがない家庭があるとのことだが、学校に通うことを考えたらインターネット回線は必須である。
全世帯がネット回線を利用してサービス利用をする見取り図では、あらゆる経済活動を含むのでネットとスマホは無料でも良いくらいだ。
寧ろネットとスマホの所有を個人に任せると、その大きな取り組みがご破産になる。
日本経済が衰退している理由はスマホを理解出来ないことと、知っている、今までの習慣、歴史、文化、教えに囚われているからスマホが理解できないのだ。
スマホは小さい、持ち歩ける、デバイスとして利用できる、センサーになる、人間の五感を増幅できる。
ジョブズはiPhoneには5万曲の音楽が入ると説明したが、スマホは進化するとAIセンサーとして人間をサイボーグに転換してくれる。
スマホ1台の機能と利用方法によっては生活、教育、仕事がすべて賄われるので、この機会を潰すと日中関係、日米関係が拗れて他への影響も悪くなる。
世界中が日本の真似をしている。
古代日本の文化を取り入れた挙げ句に黒船で襲来してきたし、戦後はソフトウェア開発で日本を凌駕した挙げ句に社会主義を導入して反撃を試みた。
この段階で日本に残された方法は持っている知財を中国に託すことで、日本が抱えている諸問題を解決することだ。
何度も言うが距離と時間を制することが、日中問題を片付ける最新技術として世界が模倣するだろう。
単純に保守とリベラルに別れて政治闘争をするほど、サトシもトランプ大統領も暇人ではない。
政治のプロレスショーの向う側にあるのは前人未到の科学的根拠が待っており、その成果によって人類は奇想天外な人生を歩むだろう。
幽霊会社を通じて電通に800億円余り物お金が入金されて、そこからパソナやトランスコスモスなどの派遣会社に入金されるらしい。
やっていることは特に問題はないのだが、幽霊会社に入金処理をして無駄に振り込みをしている時点で費用が20億円掛かっている点が疑問視されている。
その幽霊会社も電通の隠れ蓑であり、この間の高橋まつりの自殺を懸念しているらしい。
政府が取り決めた予算の配分を特定の官庁が取り仕切るが、その処理の仕方が順番、派閥、階層に分かれていて、その都度予算が削られていくことにクレームが付いている。
これを無駄な中間搾取といって社会問題になっている。
中間搾取はしていないとして、その予防効果があると説明しているらしい。
役人と企業が結託して特殊法人を経由すると、何が、誰が、どうやって、何のために仕事をしているのか分からないし、報酬が安くなることを問題視しないことに恐怖を感じる。
これではデジタル通貨を導入して振込手数料を0円にしないといけないので、もう円を利用して下請けに送金するのは止めるべきだ。
企業群の下請け構造もサプライチェーンの可能性を否定する仕様であり、下請けを強引に従える経済産業省の方法はすべてが間違っている。
特にTOYOTAなどの自動車産業は下請けを牛耳ってきたが、それもお荷物になる場合もあるし、下請けにとって事業の妨害になることもある。
グループ分けをして意味不明な争いしたり、除け者にしたり、妨害をしたりといった不正競争が働いているのに検察官は動こうともしない。
検察官の問題が出ているのは杓子定規な過去の判例、または捜査方針に従って立件をしているので、多くの検察官が正確に機能をしていないことが判明している。
誰でもできる事件を立件して、凡ミスが多く、事件性を証明できず、盲目的な仕事を指摘すると政治圧力を掛けてくる検察権力は打倒されて当然であろう。
法律権力、行政権力から守られている日本企業は自浄作用がないために、海外展開で必ず失敗をするし、今後の業界地図の中で溺れて死ぬだろう。
王様が取り仕切る世界地図に対して、王様を多様な世界に生み出すサトシの方法論は世界的なパンデミックを生み出して氾濫するだろう。
ただし方法論には王様の王様が犇めいていて、その過程において新たな王様が作られていく。
王様は危急の時に働く論理であるから、通常時は自分だけの世界を満喫できる。
人間は共同作業をするという全体主義的な発想は、やがて個人だからできる生産体制を生み出すだろう。
個人が主張をして強く輝ける社会では、1つの世界を複数用意する方向になるので、1つの世界を独占して支配した方が物事の効率は上がるのである。
支配されて悔しいなら自分の世界を作り上げることで、そのバイパス効果があらゆる創造性を孕むはずだ。
1万人の優秀な従業員は、たった一人の天才的イノベーターに必ず負けるというのは不文律である。
多世界解釈を実装することで人間の価値観は育まれるので、その阻害になる要因を企業と役所がするのであれば、妨害行為として取り締まるまでだ。
役人と企業は国家安全問題において取り締まられる側であり、自分たちの都合で物事を推進できる考えないことだ。
ピンはねならピンハネで良いが、ピンはねしても儲からないというのは恥ずかしいだろう。
そしてもっと恥ずかしい。
ピンハネではなくて仕事のやり方が分からない役人が特殊法人を作って仕事をヤラせているというのは、お前ら経産省は振り込みもできないのかとなる。
電子政府を作ってしまうと経産省の役人はバッサリと切られて、みんなが無職になるから怖いのだろう。
デジタル社会とは人間の無駄な動きをすべて排除し、明解、簡略、無駄のない動きを機械的に達成することが可能だ。
人間が動くと人件費というコストが掛かるが、AIロボットはほぼ無料である。
曖昧な全体主義は人間を奴隷化して蔑み、好き嫌いで人間を支配してイジメを実行する。
残る人間はゴミクズであるから戦後70年も保たずに衰退を始めたし、今でも戦争の口実がないから経済的に発展しない。
日本の政治経済は今でも戦争を基調とした原理であり、弱者からお金を巻き上げる方法である。
日本社会では老若男女、外国人を含めて、ほぼ同一賃金同一労働が達成されているのにも関わらず、身分制を導入して血統で物事を区別している。
これが差別社会である。
役人や企業人の動きを見ていると分かるが、差別を優先しているから人選に困ってしまう。
その人選を決めるのに時間がかかるから、遅い、手間がかかる、何重もの仕事をするのだ。
日本の意思決定が遅いのも人選が決まっているから、スキル、能力、やる気で決定されたら権力構造が変わってしまうからだ。
サトシが考えている世界観は真人類創造社会である。
真の人類が生き残るべきであり、それ以外の人類には死が待っている。
とにかく日本の役人は仕事を減らさないことから、どんどん仕事が増えていく。
前例に従う、自分から改革をしない、自分の役務だけを増やしていく、天下り先を作り暇がある、逆に民間企業がいくらでも言い寄ってくる。
役人を徹底的に砕いて分子レベルで改革しないと、日本経済は間違いなく沈没する。
神社に落書きをして憂さ晴らしをしていた理由が、日本のネトウヨに負けて悔しかったという理由からだ。
リベラル、ネット左翼、パヨクという連中は一生懸命に動くほど、自分の首を絞めるし、自分に跳ね返ってくるが、それでも動くしか無い。
ジャニーズの手越が解雇されたが、これからもタレントとしてダメな素材は斬られていくだろう。
タレントとは企業イメージであるから、電通、経産省が勝手にタレントを生み出して企業カラーにしてしまう動きは恐ろしいものだ。
タレントは商品やサービスを売るためにTV番組内で視聴率を集めるのが仕事であり、その結果にモノが売れることが重要である。
視聴率が取れたけど物が売れない、企業イメージが下がるのにタレントを変えないのは電通、TV局、プロダクションの問題である。
逆に視聴率が低いのに企業イメージや商品サービスにマッチしているから、商品が売れるということもある。
社会をデジタル化することでタレントの仕事に、経済成長力の有無を測定する方法を模索することが正しい方法である。
他人の口コミを推奨するとコネ、貸し借り、好き嫌い、自分の都合が絡んできて、さらに政治権力の話に飛んでいくだろう。
資本、人数を集めておいて、たった1人に集中投資をしたら人間どころか企業なんて簡単に騙せるし、それに伴って似たような人間が集まってきて口裏を合わせるものだ。
一度でも末端の裏事情に精通してしまうとこの理屈が浸透してしまうので、ひっくり返すことは不可能になる。
悪役、ゲームチェンジ、他人の痛みが甘露の味なら別だが、相手を徹底的に叩き潰す人間には簡単にはなれないものだ。
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