Twitterとのプロレスを演じるトランプ大統領はSNSの英雄 イジメ自殺を強要するTVタレントたち

最初に言っておきたいのは、サトシの物事の優先順位はトランプ大統領の発言とアクションに合わせることである。
彼は本当に的を射た言動を取るからだ。
日本の末端で起きた政争はアメリカに飛び火する。
女子プロレス選手がTwitterの嫌がらせ書き込みで自殺をしたことがキッカケで、SNS業界では国際紛争にまで発展してしまった。
書き込みに関して匿名の誹謗中傷を禁止しろなどと言ったら、WW3は近いだろう。
たった1人の命が発端となって広がったSNSと国際政治の軋轢は、米中貿易戦争にまで行き着いた。
これは誹謗中傷などという簡単な問題ではなくて、SNSを政治利用して政府転覆を狙うテロリストたちの悪行を描いたシナリオである。
当然サトシはSNSの悪用を目論んで、政府転覆を達成しようとするテロリストを成敗する側に立ち位置をとっている。
特定の人達の書き込みを制限しろとの芸能界、TV局、マスゴミの圧力に関してTwitterの意思決定がトランプ大統領への書き込みに波及した。
Twitterジャック・ドーシーの物言いはTwitterのすべてを決定するのは社長である自分であって、自分が決めたことがTwitterの意思決定であると見て良い。
先日2ちゃんねる掲示板の開設者ひろゆきが誹謗中傷による制限を決めるのは、Twitterではないかと発言していたが、それが現実となってしまった。
Twitter側が木村花の自殺をTwitterによる誹謗中傷と見たのか、それとも暴力装置のトリガーが保守派にあると断定したのか分からないが、ジャック・ドーシーはTwitterの意思決定権限は自分にあるとしてトランプ大統領の発言に注釈を入れてきた。
制限を加えている訳ではないが、トランプファン、または保守派、白人と黒人の争い、今はアメリカ大統領選の最中であることから察して、女子プロレスラーの自殺に関して妥協をしてはいけないという視点で見るべきだ。
重箱の隅を突付いて彼女を殺したテラスハウス出演者たちと、その番組関係者、スポンサー、TV局、そのファンたちを断罪するべき時が来た。
この期に及んでもファンたちはテラスハウスを放映するべきと念仏のように唱えているのは、常軌を逸した存在であることを物語っている。
イジメる、煽る、突付く、小突く、みんなで寄ってたかった罵る、相手が失敗すると一斉に笑いものにして一段低く扱うなどの行為がテラスハウスのファンたちの感覚だろう。
トランプ大統領は日本で起きたSNS戦争について知っているのか、知らないのか知らないが、結果的には巻き込まれた形だ。
この暴挙に対してFacebookのザッカーバーグは、SNSが特定の政治発言、または政治家の発言に関して言及したり、隠すような真似はいけないという内容を発している。
以前からTwitterは政治発言を中止する言動をとっており、Facebookは前回の大統領選に介入したとしてアメリカ議会に何度も招集されている経緯があった。
もちろん呼び出して攻撃しているのはアメリカ民主党であったが、共和党からも叩かれていた。
何故ならロシアがFacebookを利用して、大統領選に介入したという疑いが持たれたからだ。
最近でもウクライナに政敵のスキャンダル情報を依頼して、見返りを与えようとしたという噂が広まっていた。
米中貿易戦争でも苦境に立たされているトランプ政権は、内政では白人と黒人の内乱に近い争いでもリベラル側反対派から叩かれている。
石油などの化石燃料、並びに自然環境に関してもトラブルになっているトランプ政権であるが、石油に関してアメリカの産業界はピンチになっている。
ただそのピンチは成功に繋がるアクシデントでもある。
そして今回のコロナウィルスによって中国の武漢が怪しいとなり、戦後補償を求めるような話が進められている今日である。
後で紹介するがまるでSNSを通じて、国家レベル、地域レベル、人種レベルを超えた複雑怪奇な問題に関して言及するという歴史ファンタジーに近い問題を扱っていると言える。
SNSやインターネットは時空を超えて機能し、超難関な問題を扱うべきだ。
それに対して小さな利益に群がる守銭奴たちがSNSを利用しているが、彼らは端金のために発言をし、小さな特権のために他人を売り飛ばしている。
トランプ大統領が発したメキシコ国境に壁を作るという発言は、多くの日本メーカーに残念な結果を与えた。
特にTOYOTAはこの発言で奈落の底に落とされた。
貿易制裁を受けている多国籍企業たちは、メキシコを通じてアメリカに物を売り、そして不法移民を生み出す手伝いをしていたからだ。
まるでアメリカを叩き潰す手伝いをしているとでも言いたげなこの暴挙に対して、日本国民は道義的に何を思うのか。
日本のSNSユーザー並びに反米、反日勢力たちは、芸能界、マスゴミ、TV局にいっぱい生息しているが、この問題に関して道義的な責任を感じるべきだ。
彼ら反対派は自分たちのTVに出たいという特権と、お金を儲けたいという欲望のために、保守派、愛国者、改革派、善意を考えている人たちに対して誹謗中傷というレッテルを貼ってSNSを独占しようとした。
よくトラスト法というがSNSやインターネットにも、この法律を作るべきだと考えている。
一部の利益供与が出来る人たちが公のインターネットを私物化しており、その人間たちは公共の電波も私物化していることは明白である。
総務省というお役所はすべての面で害悪であり、徹底的に総務省そのものを叩き潰すべきであると考えている。
全世界の公共放送を司る役所を急襲して叩き潰せ！
公共放送の私物化を許すな！
奴らは守銭奴であり、特権階級を与えたのではなくて勝手に私物化している悪鬼である。
暴力とお金を独占したいために人々を扇動し、間違った方向に差し向ける悪鬼の進行に歯止めを掛けるべきだ。
さて今回の賛成派と反対派の意見対立がもたらしたアメリカ大統領選の行く末は、SNSの発言に関する占有率に辿り着いた。
日本はアメリカの同盟国であるから、SNSでの誹謗中傷を訴える、削除する、刑事告訴するなどというのであれば、それは国際的な政争を招くということだ。
木村花が自殺した内容を改革的な愛国保守派に転嫁して責任を押し付けるならば、現行の政治権力は反対派を徹底的に叩き潰す方向で話を纏めるであろう。
ピンチはチャンスである。
どちらの方向に傾いてしまっても保守派、愛国者、改革派は困らないだろう。
反対派とは既得権益に染まっている現状維持派を指しており、特権階級から出る打ち出の小槌を振るうことに取り憑かれているのだ。
盲目的で間違いを顧みない邪な存在たちは、絶対に自分たちの利益を庶民たちに分け与えることはない。
それなのにTVでは儲けた話を自慢し、マスゴミは貧乏人を小バカにして可哀相だと言い募り、本当に政治経済を立て直そうとする安倍政権を誹謗中傷している。
この暴挙を許しては日本3000年の歴史の名折れである。
日本の3000年の歴史は悪鬼を焼き払い、真に正しい未来へと子供たちを導くべきだ。
トランプ大統領はTwitterから攻撃を受けたからだが、この日本のSNSを巡る戦いに参戦してくれた。
この栄誉ある賛同に対して、日本の改革派の愛国者たちは呼応をするべきだ。
トランプ大統領は何を考えているのか、ここで纏めてみよう。
米中貿易戦争は貧民である中国人たちと、お金持ちである香港、台湾、華僑たちを判別して分離する動きである。
それとともに中国に対する反対派たちを落ち着かせて、中国社会に溶け込ませることが狙いである。
中国が分裂していたら、何も良いことはない。
仲間とは仲間ではないに端を発して、間違った過去の歴史に埋もれてしまった旧仲間たちに考え方を改めさせることは正しい意義である。
モンゴル、チベット、ウィグルなどの中国辺境地帯の人たちを救うのは簡単だが、戦争になる道を選択するのは果たして正しいと言えるのか。
まして平均的な中国人からみてお金持ちの華僑、客家たちの主張を選択して大勢の中国人を蔑ろにすることは、本当に改革派の愛国者たちの総意見であるのか。
今コロナショックで騒がしい世界情勢であるが、常識的にはリモートが一般化しつつある。
リモートとはネット回線を通じてコミュニケーションを育む人間関係であるから、その土地に歴史的な文化がないのであれば、特段に贔屓にする必要もない。
寧ろ身体的な危害が加わるようであったら、リモートに切り替えた方が得策である。
それは自動運転にも通ずる考え方である。
現代社会の産業的な成功法則は分業であるが、あまりにも専門特化を急いでしまったために論点を間違えてしまった。
資格、偏差値、学歴、職歴、勤続年数といった視点で物事を捉えたために、広い考え方や間違ってもいいから成功を意識する冒険心を削ってしまったことが原因で失敗した。
もし政策に取り入れることと、削減する政策があったら、国会は人間の失敗を大きく捉えてサクセスストーリーに結びつける政策を導入することである。
1分1秒を争っても成功しなかったのに、何を躊躇うことがあるのか。
そこに考えは行き着いた。
一晩おいてニュースやSNSを見てみるとトランプ大統領はWHOを脱退するようであるし、日本の芸能界も勘付いてきたようだ。
安倍内閣を支えるために動いている芸能人もおり、マスゴミが擁護しているのは身内から考え方を改めるためである。
中国経済が瀕死に重症であることが、李克強首相から発表があった。
6億人の中国人が月収15,000円である事実は、どれだけ中国のGDPが世界2位であっても発展途上国であることを物語っている。
その中国にテック企業たちが成そうとしているのが、マルチクラウドと自動運転の導入であり、Blockchainを利用したFinTechである。
貧困層が普通の暮らしを手に入れるには既存の経済や金融ではなくて、0から始まるお金の仕組みである。
変動相場制は行き着くところまで来てしまって、もう改革ができない。
人為的に政治が介入して先進国だけが利益を得ることは、生き物である経済が死んでしまうことに繋がる。
現代の通貨制度は間違っているので、テック企業が技術的な発展を導入して解決を図る。
実現するべき内容は現代社会の成り立ちとは、まったく正反対であるとともに間違った教義を是正することから始まる。
武士の世界は終わったが、彼らは特権階級になってから盲信して努力を誤った。
現代の正社員や公務員は特権階級であり、この間違った雇用システムは歴代の王朝を滅ぼしてきたエビデンスである。
社会制度、登用制度、推薦制度、人が人を認めて成り立つすべてのシステムに欠陥があるので、この社会制度システムのすべてを破壊する。
アメリカも同じである。
まず黒人は可哀想といって擁護を続ける社会的な運動は、もう終わりを告げるべきだ。
底辺層のアメリカ白人を守らないとアメリカの建国理念は180度変わるから、日米同盟の意義も変更になる。
アメリカという国家の意義は自由と愛に満ちたものであるが、その教義が建国理念が変わることで無くなってしまう。
建国理念を覆すとはアメリカの成り立ちが間違っていたとなるので、この現代社会の政治経済は転覆するだろう。
世界を牽引するアメリカの軍事力と経済力はマイナス経済によってもたらされており、決して有から有を与えている訳ではない。
仮想的な資産を分配してやる気という見えない何かに向かい、ひたすら汗を流すことで世界は富を分けているのだ。
システムとは目に見えないし、存在はしていない。
人が何かを義務付けられるための原動力、躍動感、意思を働かせるエネルギーの元である。
その世界システムに欠陥があり、瑕疵があり、機能不全を起こしているので、外科的、内科的な処置が必要であり、その処置はデータの改善になるべきだ。
情報データにあるノイズを除去することで、世界に正しい情報データが蔓延して作り直しを始めるだろう。
政治システム、社会システム、経済システムにあるノイズを除去して手術をすることで、人々の誤解は晴れるだろう。
精神的、心理的にある間違った教義はトラウマ、または経験、知識、体験、生活、見聞、不幸にあるので、ノイズを除去することで視界が広がって見えなかった自分や社会が見渡せる。
見えないから何かに怯えているのだが、見えてしまったら他愛もないことだと気づくだろう。
今行っている反対活動、賛成も結果的に見たらやり直しに過ぎないので、他人の意見を聞かない、見ない、検討しない方が問題が大きい。
したがってTwitter側の主張は認められず、トランプ大統領のアクションはすべてにおいて正しいと断言する。
そしてTwitterは去年、ハッキングされて暴力的な発言を肯定したが、それが答えではないだろうか。
その後に2段階認証が義務付けられたこと、及び2段階認証を破る方法が考えられた。
今回のTwitterジャック・ドーシーの動きは考えられる範囲では、トランプ大統領の動きを後押しする言動と捉えている。
有力者、ファン、有名人が騒げば騒ぐほど、特権階級である民主主義から利益を得る人たちは気づいていくだろう。
自分たちを擁護している社会システムのすべてが、自分たちを滅ぼすことになる諸刃の剣であることを知るだろう。
現代の特権階級は正社員であり、公務員であることに気づいて迅速にメスを入れる事が必要である。
民主主義が間違った方向に傾いて特権階級を生み出すことを知っていた先人たちは、それぞれの記録に残して後世に託していった。
成長をすることで弱者を滅ぼす社会システムは限界に達し、もう侵食する余地が残っていない。
どこにも食べられる余地がないのに、民主主義が培った特権階級は富の独占を目論んで世界を蝕んでいく。
民主主義は過去にあった植民地政策であり、民主主義が自由経済に原動力を与えて移民労働を支えた。
植民地政策はコスト増によって運営が難しくなり、やがて戦争によって世界地図が変更になった。
植民地で破壊された社会システムが富の分配を破壊してしまったから、その復旧をするために不協和音を流すノイズの元を断ち切ったのである。
植民地政策が終わったら何もかも最初の位置に戻るべきであり、その妨害をする動きはすべてが邪道である。
元々は無かったものが何らかの措置によって手に入ったのであるが、先行特権は暴利を生み出すことは間違いがない。
その後に損得をする人たちは創業理念を語ることはないから、社会のあちこちで常識を知ったかぶりする。
間違ったことを平気で叫び、他者を冒涜し、自分の邪念を正義と叫ぶ行為がやがて国家を滅ぼし、結果的に地域を戦闘に巻き込む。
Twitter側の見解は間違った民主主義を信奉する常識の暴徒たちに対する警告であり、真実を伝えるバトンタッチをトランプ大統領に託したのである。
その結果、Facebookのザッカーバーグは政治家の発言を止めてはいけないと警告し、SNSの株価は一瞬で下がってしまった。
今後もSNSが政治家の発言を否定し、間違った民主主義を流布するのであれば、その存在意義は雲散霧消するであろう。
SNSが向かう先に待つものは民主主義ではない。
まして国家主義でもない。
トランプ大統領とその支持者たちは異端者であるが、過去の失敗を踏襲するつもりはない。
民主主義こそが間違っているから、さらに進化した民主主義以上の政治理念を教義として掲げる計画になっている。
異端から始まった反動は民主主義によって引き起こされた後付の特権を排除することで、その是正措置を講ずる。
世界に蔓延する特権階級は普通の人々が持つ生活と、その信奉と、常識に隠されて見えないように出来ている。
そのノイズは隣り合う人たちによって増幅されて、次第に大音声で怒鳴っても掻き消してしまうほどに心のシャッターも閉じてしまう。
引き剥がされる、距離を置く、違うことをしてみる、個人を尊重してみる、最大の問題を利点にしてみることで、人間は変われることに気づくだろう。
製造メーカーで行われている流れ作業は、人生においても流れ作業を強制している。
マイホームのローン、子供の学費、日々の生活費、持っていないとイジメられる贅沢品、どんどん値上がる高い税金、働いても成功しない仕事の数々に毎日追われて、その中で頭を下げて詫びるだけの暇しか与えられない。
現代の民主主義は失敗した。
その現実をSNSが隠すためのツールとして利用されてはいけない。
SNSは現実をみんなに知らせるためのツールとして利用されるべきであり、次の社会システムをみんなで考えるために憩いの場にするべきだ。
批判、共謀、中傷、決起、反乱、テロを協議する場所をSNSに作ってはいけない。
異端者であり、暴言が多く、実際に指1本で核ミサイルを発射できるトランプ大統領こそが現代の常識を突き破る権利があるのだ。
それに支持をして見守っているサトシからすると、あらゆる意味で正しい判断と言える。
日本の政治でも間違った方向を是正するために新しい舵を切っても、間違いなく混乱が起こって妨害が始まっている。
妨害が起これば起こるほど、その社会システムが独立性をもっていることを示している。
分断されてしまった民主主義は結合を繰り返して、統合プラットフォームを成功した後にリニューアルする必要がある。
現代病の社会システムにある民主主義の間違った教義の根本は、責任が曖昧で個別の組織や団体に言い訳を用意してしまったことだ。
言い訳は権利として叫ばれ、権利は利益を生み出し、利益は特権を輩出して、やがて建国理念や始まりの苦労を忘れていった。
親の年金を目当てにして死体を押入れに隠す行為が、その間違った民主主義の欠陥を物語っている。
貧乏な国では工業製品、ヒット商品、持っていないと恥ずかしいものを所有しなくても良い流れになっていた経緯があるから、今までは見過ごされてきた感がある。
しかし統合プラットフォームとして現代社会をサイバー空間上に投影できるマッピングを作れる段階にある今、貧困層の多い地域経済を抜本的に見直す模索が始まっている。
持っている人と、持っていない人の格差が縮まらないといけないのは、今後の政治経済が巻き起こすであろうデジタル社会経済において重要なツールが存在するからだ。
そのツールを所有して使い熟すにはインターネット回線、FinTechをするアカウント、デジタル的なインフラ、これらに合わせた人材の育成と教育制度、そして現実の政治や経済を支える組織のあり方が求められている。
これを成功するには多くの問題を攻略する必要があるので、待ったをしている暇はないのである。
トランプ大統領はこれらのすべてを理解しているので、理解していない人から見ると狂人に見えるという問題が生じる。
どうして常識と信じるルールが、本当にそうだと言い切れるのだろうか。
ルールは作った方の理屈であり、そのルールが細切れになって存在しているから是正をするだけだ。
細切れになっているから問題を解決できないし、問題の収集さえも困難である。
人間生活の土台の部分はその地域、文化、組織、人種において様々であるが、その違いをデジタル社会では一旦CGに取り込んで一定のレベルで同一に出来る仕組みがあったらどうだろうか。
シミュレーションでもあるし、もしもを当て嵌めるでもいいし、シナリオを用意して組み合わせるでも良い。
無数のパズルのピースを繋ぎ合わせる工夫をしながら、異質な文化をすべて1つの土台に当て嵌める試みは、膨大な生産性上昇の仕組みを築き上げるだろう。
やまびこの仕組みと同じで同じことを相手は返してくるからと言って、いつも同じとは限らない。
違うことをちょっとでも言えば、ちょっと違うことが起きて、これは素晴らしいとなるものだ。
いつも同じことを繰り返すから、いつも同じ返しが返ってくる。
違うものと断定しているのは、見た目が違う、階級が違う、同じ組織ではないといった特権階級の意識が高じているからだが、階級社会を維持する土台が少ない、または脆弱になっている段階でどうやって階級を維持するのだろうか。
今でもこれからもずっと階級に居座って何もしない人間を、どうやって立ち直らせるかである。
人として恥ずかしい行いをサラリーマンと公務員はするべきではないのに、今後も自分が正しいとするならば答えを示せ。
その上でSNSは正しく利用されるべきであって、SNSは生活、消費、経済、趣味などによって本当の価値を決める物差しであるべきだ。
見た目が違うからと言って、話している内容が分からないからと言って、みんながみんながと言って訳も分からないのに決めつけないことがSNSの利用方法である。
官僚、地方公務員、一般的公僕のどこを信じて、どこを信じないのか。
どうして信用に足りると言い切れるのか。
長く勤めるとは無能だから、仕事が出来ないから、ダラダラと繰り返しているから、管理と言って無駄な仕事をしているからである。
公務員ほど生産性が乏しく無駄な仕事を繰り返す存在は、この世界にない。
役人が腐敗して王朝が崩壊したことは山ほどあるが、新しい試みを繰り返して成功しなかったものは0人だ。
今まで発明を繰り返してきたものは認められなくて悲惨な最後を終えてきたからこそ、その轍を踏まない措置が必要である。
いつの世の中でも多数派は間違った事に目を向けて、他者を非難し続ける。
どうして多数派が正しいと言えるのか、その根拠はどこにもない。
烏合の衆に任せられる仕事はない。
多数派が社会のある一定の地位を占めた場合、その段階で社会制度やルールは一新されるべきである。
次はないという短い命が正しい社会システムを作ることに貢献し、担当制度、任期制度、一人で1つの仕事を任せる制度そのものが間違っている。
監視、管理、評価というとすぐに人間を束縛して、無意味なルールを作るのも特権階級意識が失敗したことである。
Blockchainやデジタル社会では1人で1つの仕事をしないので、隠蔽、虚偽、間違い、忘れ物、勘違いといった人的なミスや犯罪は起こせない。
そして1人に責任を押し付けて闇に葬り去ることも出来ないので、仕事をする上で安心して同僚とのリモートを楽しめる。
モニターに映る内容は同一のプラットフォームで仕様が固められており、クラウディングが広範囲に及ぶほどその精度は高まる。
狭い、近い、用意ドンで近い人達だけで仕事、コニュニケーション、生活をやって来たが、その弊害の大きさを科学が解明したことを誰も知らない。
非難されて死んだ人、間違いだと決めつけられて殺された人、人類の敵だといって死んだ人ほど、その先の未来で認められることが多々ある。
その見極めが現代の民主主義では難しいことを理解し、先見性のある洞察力を鍛える方法を教育制度に盛り込むことで難問は解けるだろう。
ちょっと知っていることを万にも及ぶ世界に拡大する方法を学ぶべきであって、百の知識を得るのに10年を費やしても大成はしない。
人間は人の間であるから人間同士のコミュニティが重要であると説いているが、分断された社会を構成するために育まれた民主主義には真実の探求はない。
民主主義を分断された社会の中でハンバーグの繋であるパン粉に見立てていることに、早く人類は気づくべきであろう。
民主主義が正しく発動されるためにはパン粉の繋ではなくて、ハンバーグを観察して正しい製法と、より良い材料と、美味しくなるための工夫を定めるために民主主義は利用されるべきだ。
ハンバーグの繋であるパン粉に全体の動向、主体性、全容、方向性はまったく分からない。
パン粉をハンバーグの繋に使用する場合は、その専門特化した人材を利用して工夫や研究を進めて、その分野の民主主義を極めたら良い。
誰もがパン粉になる必要はない。
パン粉の繋を専門とする仕事をみんなが行うことで、それが特権階級になってしまう危険性を考えることだ。
1箇所に人が集まると会議にも、職場にも狭くて人が集まらないので、どうしても建物、設備、構造に従って人員に制限が設けられる。
この制限を突破するにはリモートによる制限の緩和および限界の突破であるが、この結果はパン粉の繋から脱してハンバーグ製造全体の構造を見ることが出来る。
したがって人材管理、人数管理、スキルの定め、進捗から実行まで全てを見渡して、尚且世界中のハンバーグの製造を仕組みから計画実行まで網羅できることに繋がる。
ちょっと知っていることを爆発的に拡散して網羅し、その発展を延々と続ける方法がパン粉の繋にならない人間関係の形成である。
身近から遠距離に足を伸ばし、なるべく遠くに、もっと遠くに、そして上昇を試みることで広範囲な世界を繋ぐ人材が育成される。
身近な存在のコミュニティで高い報酬と、その地位の延命を求める活動はパン粉の繋となって狭い範囲、狭い社会、狭い人間関係、狭い知識を信じて止まず、井の中の蛙になることを尊ぶ価値観に直結する。
パン粉の繋にはハンバーグの事は分からないのに、パン粉の繋の権利を数に頼んで、その多い量で威圧をして、ハンバーグの力を過信して反対意見に対して傍若無人な態度を取る。
Twitterのジャック・ドーシーがトランプ大統領に反発しながらもBitcoinを毎週購入している事実は、トランプ大統領とは違う価値観からの衝動だろう。
そしてトランプ大統領の攻撃性はアメリカの存在意義を前面に出して、その他のFinTech、クラウドなどには言及しないことで相殺する試みである。
相手の長所を残しておき、それぞれが反対の立場を取りながらも、その反面では足りない部分を補っている関係と言える。
相手の真意に気づくには周囲の意見ではなく、自分の心の目で見ることが重要だ。
国家主義、政府、愛国心に隠れて見えない真実は、その進む方向で進行を変えることがある。
分散化、非政府活動、超国家的な試みにおいては、既存の価値観の認識を根底から覆すヒントが散りばめられている。
トランプ大統領を追い立てるTwitterジャック・ドーシーと、それに対抗するトランプ大統領の気勢は時代を新しく作り変える原動力になるだろう。
ところで今回の動きの中では実に様々な事が起きており、目で見ただけでは分からない動きがあった。
TOYOTAや東芝はお高く止まっていると悪評が立っているが、その通りで三井財閥の出身である。
二木会という組織に所属しているらしい。
幕臣であった1万円札の福沢諭吉は徳川家康の大ファンであり、徳川家の家臣である。
徳川家を絶賛して三田会を作り、その波及効果は江戸幕府の再興に及ぶ。
東レや富士フィルムもこの所属であるが、素材関連で活躍をしているところで目を他のところに向けている。
TOYOTAが嫌われているのはアンチ明治政府であることと、江戸時代の再興を願っていること、倒幕をされた恨み、戦後も八つ当たりをされてきた憎悪が積もり積もっているからである。
その裏では日本国内でクーデターを起こしてWW2に参戦し、原爆を2発も敵陣に落とした。
まさか薩長に落とせないから、少し外したなんてないだろうか。
その反対に三菱グループがあるが、財閥はどこも同じで世相を反映していない。
アメリカの金融企業を見ても明らかだろう。
そのTOYOTAが生まれ変わろうとする途中でも、散々とあの手この手で日本再生の妨害を繰り返す中で、木村花が自殺をした。
Twitterが民意を汲んで民主主義的なコメントを出すのは、非常に裏があることとして避けるべきだ。
その反動がトランプ大統領に来ることで、この問題はなし崩し的に違うところに波及をするだろう。
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