反対行為は賛成を促すためのプロパガンダ リベラル反対派は戦争論を肯定

去年、岸井成格さんがガンで亡くなった。
今回はサンデーモーニングという安倍政権を批判する番組が、かなり意気消沈しているという記事だ。
大前提を先に書く。
彼らは生長の家という新興宗教に属している。
要するに資本主義の統一教会と何も変わらないし、共産主義のシオニストということになる。
世界統一をする活動に西も東もない。
彼らの発言内容の意味が分からない。
生長の家というのはあらゆる宗教を1つにする考えだ。
そして発端は李家イルミナティだ。
建前は五族協和で仲良くして、本音はビジネスをして稼ぎたいからみんなで幸福に暮らそう。
サトシは分かっているのに、何で彼らは分からないのか？
知っているのに知らないふりをしているのか？
それとも本当に知らないのか？
今回も仕事の合間にGoogle自律検索で呼ばれたので、Yahooの政治討論に参加してやった。
参加者を一網打尽にして廃人にしてやった。
SoftBankどころか、Yahoo、LINE、ZOZO、DeNA、楽天、ファーストリテイリング辺りでは、とにかくサトシを連れて来たら何とかなるということで引っ張り凧なのだ。
よく分からないけど、サトシを連れて来ることが大事なのだ。
桜を見る会への攻撃は取り敢えずは収束した。
また何かあったら呼んでくれ。

れいわ新選組という意味不明な政党がある。
基本的には改憲に反対であるだけでなく、改憲を煽るCMに規制を入れろという暴言を吐くバカな政党だ。
最近の山本太郎はサトシの言動を盗んで、非正規からの票を集めようと必死になっている。
自民党、経団連、既得権益側にもよく事情が分かっていない人たちがいるから、サトシも詳細に説明をしてきた。
それを野党がモノマネをして、逆に利用するのは許せない。
彼らが言っていること、考えていることは特に間違ってはいない。
単純に護憲だからダメだ。
護憲をしていたら非正規は貧乏のままだ。
軍事費を削減して民間利用をすることで、あらゆる問題が解決してお金が上流から下流に流れるからだ。
護憲を続けることで多くの支出が軍事費に流れて、その予算は海外で浪費されるだろう。
海外に投資をするなと言うなら、何が問題であるかを突き止めることだ。
野党、批判者、反対派、評論家、学者、マスゴミは何も理解していない。
クラウド、在韓米軍撤退、Blockchainという単語を総合的に考えると、答えはただ1つだ。
軍事費をすべての国が分担して、自分の国は自分たちで守ることで多くの費用を削減できる。
アメリカやロシアに頼った防衛策は、現場の兵士の判断にすべてが委ねられる。
必ず不正が働くし、コストが余分に掛かるし、2重3重にルールが出来て複雑になる。
誰もが危険地帯と称して、改革を出来ない状態を生み出す。
これは職場の問題でも同じ現象だ。
改憲とは世界規模の軍事費を公平に分担する為に行う、とても有意義な制度を構築することだ。

消費税をもっと高くして、法人税を安くするべきとの記事だ。
申告をしていない人、キャッシュレスにしたくない人が多い。
現金で受け取っていると、記録に残らない職種がある。
老人は財産があるから、年金額だけでは単純に貧乏とは判断できない。
法人登録していない、従業員の登録がない、勝手に現金商売をしている、財産を無断でレンタルしているなどだ。
税金が高いと無理矢理に脱税をするし、商売をして経費にしてしまうし、お店を経営して赤字にしてしまう猛者もいる。
お金の循環が悪いから、誰でも課税できる消費税を導入していると言える。
ただ消費税の還付金で大手の輸出企業が儲かるというのは、本当の話だ。
しかし輸出企業が儲かっていたら、内需も儲かるはずだ。
しかも法人税が安かったら海外からも企業を誘致してくるし、投資金が集まる。
要するにリストラに応じない、異動を無視する、キャッシュレスを拒否、税金を払えるのに赤字決算にする、海外に出ていく、政府批判を執拗にする、財政を破綻させる行為などの行為が給料を安くしている原因だと気づくべきだ。
給料が安いのは自分のせいだ。
何をどう考えたら政府が悪いと言えるのか？
お金を持っているのは投資家で、市場を持っているのも海外で、優秀な経営者も海外にいる。
そういう優秀な人達を通じて日本に資本が入らないと、専門スタッフも働けないし、労働者も割の良い仕事に有りつけない。
日本の市場は終わっている。
日本の人口は増えない。
日本には多様性がない。
日本にはイノベーションがない。
日本には経済や金融のエキスパートがいない。
日本にはお金を稼げる政治家がいない。
日本は役人を信用して先生と呼ぶ傾向がある。
税金はあまり支払わない非正規を上手に働かせることが、日本経済にとって重要だ。
現金でやり取りをして儲かっていると、勘違いしている日本人から取り立てることで功を奏する。
給料が高いけど各種税金も高いというなら、払わないことを考えるべきだ。
給料が安い、仕事が面白くない、やる気がでないと言うなら活躍してスポットを浴びることで所得も上がる。
結果的に法人税を下げられる土嚢を作って、海外からの投資を招く必要がある。
正規と、非正規の仕事内容と所得、そして税金はそんな意味が隠されている。
税金を払えない人がいるのは、所得が低いからだ。
しかし所得が上がったら払わないといけなくなる。
結果的には同じことだが、海外からの投資が入ってきて経済が活性化することが違う。

日本の政治や経済はアメリカと連動をしている。
その片輪が外れたら、日米が破綻するだけでは済まない。
全世界が崩壊するのだ。
76年にロッキード事件で、田中角栄元総理大臣が有罪になった。
その後に返り咲いたとは言え、日本の一大事スキャンダルが起きたことを記憶から忘れる人はいない。
その中で中曽根氏を首相に推薦したのが田中氏だが、結果的に中曽根氏は安倍氏のお父さんを首相にしたかったらしい。
その上で田中氏、竹下氏、金丸氏、宮沢氏、二階堂氏らを裏切って叩き潰してしまう。
消費税を導入させたし、金権政治を撤廃し、選挙区の改革に乗り出したのもこの頃からだ。
マスゴミが中選挙区制にしろとか言うが、本当に真実を知っているのだろうか。
小さいことしか知らない人間は、その専門特化した部分がネックだ。
サトシとしてはこれ以上の問題を起こすのであれば、何らかの理由をつけて逮捕した方が良いだろうと考えている。
電波を使って政権批判をする行為は、絶対に止めさせるべきだ。
アナウンサーが私見を述べることを禁止しないならば、徹底した弾圧を加えるだろう。
まあ言えば言うほど自分の首を絞めるだけだが。
ソ連と米軍が関係性が深い。
ここに軍産複合体が絡んでくる。
その影響でイスラエルは四面楚歌の状態を持ち堪えた。
80年代にソ連は不要になったし、イスラエルは次の展開を待っていた。
イスラエルという国はほとんどの国と関係性がある。
アメリカが付き合っていない国、ロシアが経済制裁されている国とも付き合っている。
当然、技術資本関係にある。
石油価格で中東アラブを買収する。
日本経済を叩いて部品を供給させるはずが、アメリカ経済を疲弊させた。
軍産複合体を儲けさせて世界中の市場に介入したかったし、冷戦を継続したかった。
日本を取り巻く環境は李家とロックフェラーという難問があったが、最近になって片付いた。
日本の主流派は源氏から、今は平氏になっている。
平氏が秦氏の主流派であり、ロスチャイルドを中心とする金融帝国の流れだ。
共産主義を標榜して大和民族を煽る守銭奴の鎖国派は、邪魔だからあっち行ってろ。
気づいている人は多いけど、マスゴミはロスチャイルド派が多い。
知っている人、知らない人は当然いるだろうが、実際は開国派が安倍政権を攻撃して日本国民から嫌われるという構図を築いているのだ。
それはトランプ大統領も同じだ。
そして鎖国派が安倍政権を支持していると言える。
本来は開国派が安倍政権を支持して、鎖国派が安倍政権に追従するのが正しいはずだ。
そして税金を払えない方が高い所得を得ると、ビジネス環境が様変わりして海外からの投資も増える。
そういった一種のねじれが起きていることに、誰も気づいていない。
ジム・ロジャーズがまた日本を攻撃しているが、彼も南イスラエル人なのだろうか？
北○鮮を応援するくらいだから、随分とチャレンジ精神はあるとは思う。
真相はどうであろうが、イルミナティには序列があるから従うべきだ。
中曽根氏、田中角栄氏、消費税、プラザ合意、経世会、昭和の時代終焉、労働組合の解体、民営化、暴力団排除、低成長、超低金利と続いて何も感じないのかと言いたい。
象徴天皇制もアメリカが作ったし、平和憲法もアメリカが作った。
その中で日本人の文化も何もないだろう。
大和魂を叫ぶなら秦氏の文化に帰属することだ。

テルモのカテーテルが復活したようだ。
今までの毛細血管からの血液検査、米粒クラスのカメラなどを利用してAIや自動運転で患部を治療するという試みが、すべてテルモへの供与だったようだ。
直径1ミリの管を差して血管の不純物を除去できる。
http://bit.ly/2RcnOCZ