日本の政治経済とビジネスは韓国社会を変貌させる 安倍政権のシュレッダーはスパイ防止法の先駆け

ネットワーク社会の範囲の設定が特定の場所に集中している人と、広範囲な人で真実が違うのだろう。
内田樹氏は、いつもどっちの味方か分からない言動が多い。
反安倍と捉えるか、親安倍と捉えるかは、それぞれの自由だ。
サトシが注目を浴びたのは、もっとずっと前からだと思う。
2000年を過ぎた辺りだろう。
ずっと監視されていた。
何故なら書いたものがアチコチに残っているからだ。
生まれながらにして天才のレッテルを貼られても、本人は気づかない。
気づかないけど非凡だとは分かっている。
結果的には頭角を自力で出して、あらゆるものを繋げてしまった。
サトシが歩いた軌跡すべてが、今になって血となり、肉となっている。
願望、空想、虚言、適当に書いたことが具現化される。
それは止めた方が良いと言うけど、腹の中では実際は・・・なんて考えていると以心伝心していく。
教育問題、労働問題、在日問題、裏社会に詳しいと色んな面で活かされる。
もちろん芸能や法律関係も詳しい。
そこにプラスして政治経済から、最新のITビジネスを学んだら鬼に金棒になった。
投資信託、M&A乗っ取り、エンジニアリング、孫正義商法、ユダヤ商法を学んだら世界中のあらゆる人達を繋げるパイプ役になった。
サトシを紹介した人、推薦してくれた人を簡単に追い抜いて、トップに躍り出て数年が過ぎた。
やることがすべて成功したし、間違っても上手く行った。
サトシは失敗しても儲かってしまうし、ダメ人間でも聖人になっってしまう。
寧ろ成功するよりも失敗した方が、後から成功に尾ひれがついてビッグチャンスを獲得する。
世の中には歴史に名を連ねる天才がいるけど、人類の意識を繋げた天才は居ない。
間違ってはいない。
非常識でもない。
イノベーションは闇の中から生まれる。
闇を恐れるのは、何か心に疚しいところがあるからだ。
日本政府が起こしてきた不祥事を非常識だが、間違っているとは捉えないことだ。
非常識な方法を採用しているのは、スパイ防止法がないからだ。
半島が戦時体制だから優遇しているのも、それは非常識なことだろう。
ただネットワーク社会では複数の階層で成立しているため、1つの事実、命令、常識を覆す上位の指示がある。
同じカテゴリーからのレベルで命令されていないから、今ある常識はすべて覆される。
外部と見るか、仲間と見るか、そして拒否する理由は何だろうか。
嫌だから断りたいというのは、いつも許されて甘えてきたからだと悟るべきだ。
常に勝つ方は変化をしている方だ。
常識を尊んでいるうちに麻痺して、時代が変化しているのに気づかない人達が多い。
頭が硬直化しているからストップ！の命令が聞こえない。
外部からの強い命令を無視したのに、その段階で常識を言い張って他人を否定するのは愚かだ。

世の中は今こうなっている。
最適化している世界を乱すとこうなる。
もちろん撃たれたのは在日韓国人の組長だ。
893渡世の世界では在日893狩りが始まっている。
在日893と仲良しになると、日米政府から抹殺のお許しが出る。
在日893，在日政治家、在日ビジネスマンが反安倍となって活動しているのが、今やっている桜を見る会への攻撃だ。
桜を見る会は日本人擁護に追加して、在日排除の会だからだ。
元893、詐欺で訴えられているジャパンライフの社長を呼んだのも悪い人間をやっつけるか、それとも敵を一網打尽にしようとした可能性がある。
森友学園の同じ問題だ。
仮に陰謀、賄賂、税金の使途不明があっても、安倍政権の場合は官房機密費として計上するべきだ。
一般国民、マスゴミ、海外に対して国家機密を教える必要はない。
囮捜査、潜入捜査なしでどうやって証拠を掴むのか。
国民が託した代表を疑うことが、本当の問題だ。
選挙で負けた方の指摘など無視で良い。
安倍晋三は東アジア全体を代表するイルミナティ幹部だ。
統一教会などは李家イルミナティの下部組織であって、半島は日本の前線基地に過ぎない。
山口組や味方の勢力が在日893に、怒りの矛先を向けるのは正しいことだ。
同和の戸籍を在日がお金で買ったり、侵食して乗っ取ろうとしてから旗色が変わってきた。
サトシは殺せなんて言ってないし、何の証拠もない。
誰も殺しを指図していない。
国家ぐるみで在日の主張を取り下げないと、いつか日本が分断されるだろう。
彼らはネトウヨになったり、反対派に偽装してネット世論を操作し、安倍政権に貸しを作って高く売りつけるビジネスをしている。
ここが重要だ。
ネトウヨも、リベラル反対派も在日韓国人だ。
在日には北も南もない。
在日が考えていることは、韓国を斬り捨てて富を独占することだ。
日本で稼いだお金を韓国に払いたくないからだ。
韓国を追い出して統一させると強制送還が待っているから危険だが、韓国が居ると鬱陶しいのも真実だ。
口封じのために殺される在日は、殺されない方法を考えている。
危険な橋を渡っている在日には冷静さがないから、藁にも縋る在日を蹴落とすことで目を覚まさせるべきだ。
陰謀、政治参加、ネット操作で日本と半島を牛耳って、自分たちを国家権力が及ばない地位にしようと画策しているのだ。
都合が良いバカな話は、いつまでも続かない。

スパイ防止法があったら、日本政府に文句を言う在日スパイはいない。
超国家的というのは外部の関係において、どうしても必要なことだ。
夫が外で仕事をしていることで関わる事について、何でも知りたがる妻はいない。
外部で働いくことで、お金を稼いで食べさせてくれるからだ。
それと同じことが桜を見る会であるし、超国家的な活動を一般人に教える必要がない。
在日韓国人に超国家的な活動を希望する日本人はいないし、韓国政府が依頼したらアメリカから殴られるでは済まないだろう。
ネットで簡単にスパイ活動が出来るし、扇動が出来る。
民主主義を悪用するには投票を有利にして、みんなを唆したら良いだけだ。
ソフィストが人類を高い社会実現に連れ出さないで、みんなを誘惑して罠に嵌めようとするのは間違いだ。
低レベルな発想で突き進むなら、日本人も、在日も、帰化人も、韓国人も歴史の中で埋もれるだろう。
大衆を扇動して何かを悪いことをやらせる。
大衆を扇動しないで事実を伝えて、みんなで力を合わせる。
大衆を扇動するという部分が、トランプ政権や安倍政権を揶揄しているのだろう。
民主主義は数の論理だから資本主義も、共産主義も、どんな価値観も数が多い方が勝つのだ。
扇動者を襲撃して射殺すると、どんなに強固な集団も一気に瓦解する。
不正な民主主義が発動されて大衆を扇動したら、それに見合ったペナルティが発動される。
正しい扇動は数を調整してくれるので、適切に大衆が活動を始める。
負けた理屈であれは扇動だと言っていたら、負ける側はいつでも言い訳が出来てしまう。
大衆を扇動してしまって悲劇が起こるのは、天才的な価値観を発表したら悪魔と罵られて処刑された場合だ。
大きな集団が間違っている時に、大衆に注意を呼びかけて扇動するのは正しいことだ。
その正しいことを阻止するために、大衆を騙す扇動は国家反逆罪だ。
日本人の生産性が低いのは大衆を扇動するスパイが存在していて、真実を捻じ曲げているからだ。
中小企業が多いのはアメリカやEUの方が多く、日本の中小企業数は少ないという統計がある。
ただ中小企業で働く人の数が、日本は圧倒的に多い。
そしてスタートアップやベンチャーが少ない。
大企業を圧倒する破壊力が、日本の中小企業にはない。
下請け、子会社として大企業が差別的に用意している企業形態の一種だ。
欧米にはない特徴を日本の中小企業は持っている。
日本の組織形態はボトムアップなのに、お金に関しては上流から下流に流れていくウォータープルーフだ。
仕事や業務レベルでもウォータープルーフだが、お金や命令形態もウォータープルーフだ。
トップダウンではないのは同じ会社内であって、下請けに対してはトップダウンだ。
寧ろ取引先の顧客が無理矢理にこうしろ！と、サービスの強要をしているようなものだ。
このイメージが2重の意味で、中小企業を苦しめていった。
中小企業の特徴は小回りがきく、意思決定が早い、少資本で起業できる、技術資本が活かせる、取引先がいたら成功できる。
この逆のことが起きてしまった。
中小企業のメリットを放棄してしまった。
取引先を確保したくて大企業の下請けに参加して、何の努力もしないで注文を待った。
大企業は成績が良い時には仕事を急がせて人数を増やさせ、売上が減るとIRのために下請けへの支払いを縮小した。
こうした理不尽な大企業からの仕打ちに耐える自分たちに酔っていた彼らは、仕事がなくなる恐怖を克服しないで大企業に縋った。
親会社が悪くて、自分たちは間違っていない。
借金も返せなくてよいし、法人税も払えない自分たちは悪くないと胸を張って言い訳をした。
政府の役人は中小企業を守っている自覚があったが、自分たちの過ちでベンチャー企業が育たないとは考えていない。
輸出大企業を育成して外貨を稼ぐことを優先して、その他の内需、企業の育成、人材の育成を怠って、さらにアウトソーシングに切り替えた。
中小企業を斬り捨ててまで輸出企業を守ろうとしたが、それでも過ちを認めなかった。
中小企業を切り捨てることが正しいのではなくて、手作業を無くすこと、機械やコンピュータを1人1台用意することだ。
ベンチャー資本を急いで拡大して、大企業に買収させることだ。
買収された大企業は独自に参画して、パートナーとして同じレベルで働くことだ。
嘘のボトムアップを主張して下請けをイジメていたら、トップダウンの概念も根付かずに責任の所在がはっきりしなくなった。
責任を外部に置くことで、雇用を延命しようと画策した。
本来は中小企業、ベンチャーを吸収して、その学習効果を新しい価値としてプロデュースすることが大企業の役割だ。
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